上記のようなお悩みについて今回は回答して行きます。
3社3様ではあるもののそれぞれでの戦い方は違うはず。
今回はアマゾン/楽天/ヤフーの3社を徹底的に比較してそれぞれにどんな強みがあるのか洗い出して行きましょう。
以前、別の記事でもランキングには触れましたが、何がどのように違うのか改めて徹底比較してみました。
アマゾン 楽天 ヤフーの出店数を比較
楽天 | アマゾン | ヤフー |
---|---|---|
約5万店舗 | 約17.8万店舗 | 約87万店舗 |
ここでは国内のECモールにおけるアマゾン・楽天・ヤフーの上位3社それぞれの店舗数をもとに比較して行きます。
あまり店舗数という数字自体を気にしてサービスを使うことはないと思いますが、出店する側としては気になりますよね。
そこでアマゾン・楽天・ヤフーの出店数とその理由についても説明して行きます。
ヤフー
国内規模で見ると楽天、世界規模で見るとアマゾン。そんな予測が入ると思うのですが1位はまさかのヤフー。
しかしこれにはトリックがあります。
それは実稼働数ではないということ。
ヤフーは出店自体のハードルが最も低いため、出店してるだけで稼働していないアカウントも多くあります。
それを差し引き、実稼働数を出すと16万8千ほどの店舗数なので、アマゾンの17万8千と同程度の店舗数と言えるでしょう。
アマゾン
前述のヤフー編でも触れましたが、アマゾンの場合は実際に稼働している店舗数が17万8千店舗と最も多いです。
要因の一つにはヤフーのように出店ハードルが高くないこともあるでしょう。
しかし大きいのはネームバリューと利便性です。
世界的に知られているサービスであり、強みである物流の利便性から売り上げを見込み多くの事業者が出店しています。
楽天
楽天は今回最も出店数が少ないサービスでしたが、大前提として「店舗」の形が他とは大きく異なります。
実際、アマゾンもヤフーも店舗を構えるようなタイプではなくどちらかというと「事業者アカウント」に近い。
それに加え、後ほど説明するように他のアマゾンやヤフーとは収益構造上も大きく異なるので店舗数の差が開いています。
アマゾン・楽天・ヤフーの大手ECモール3社それぞれのビジネスモデルの違い
国内でのECモール大手3社アマゾン・楽天・ヤフー。
一見同じようなビジネスモデルに見られがちですが、実は「そんなにも違うのか」と驚くほどビジネスモデルに差があります。
そもそも、ECモール自体がそもそも多様性の高い業態ではあるのですが。
というわけで、ここではそんな大手3社のビジネスモデルの違いについて説明して行きます。
細かい話も多少出てきますが、そこは大目に見てくださいね(笑)
ヤフーのビジネスモデル
前述でも触れた通り、ヤフーは他の2社以上に出店のハードルが低い。というかほとんどありません。
ヤフーは2013年10月から出店料と手数料を無料化し、ユーザー数を一気に伸ばしました。
そしてこのタイミングで収益源を広告費用中心としたモデルに変更。
具体的には下記の通り。
初期費用 | 無料 |
---|---|
月額システム使用料 | 無料 |
売上ロイヤルティ | 無料 |
ストアポイント原資負担 | 2.5%- |
キャンペーン原資負担 | 1.5%以上 |
アフィリエイトパートナー報酬原資 | 1−50%(1%は必須) |
アフィリエイト手数料 | アフィリエイトパートナー報酬原資の30% |
ようするに、無料開放によって出店者とユーザーを増やし、競争を激化させることで広告自体の必要性が自然と高まり、気がついたときには広告収益が増加している…というようなモデルです。
こんなビジネスモデルが実現できるのは、ヤフーが「検索エンジン」という自社特有の強みを抱えているから。
つまり、広告に対しての費用対効果の高さを担保できちゃうということですね。
アマゾンのビジネスモデル
アマゾンは基本的にプライムユーザーからの毎月のサブスクリプション課金が収益源になっています。
しかし、これだけではありません。
実はアマゾンはいくつかの料金で大きく費用をもらうわけではなく、小さな料金をたくさんの箇所から回収するようなビジネスモデル。
例えば販売手数料や成約料、さらにはFBAやアマゾンプライム、各プライムビデオのレンタル料など…
他にもたくさんの小さなキャッシュポイントを散りばめています。
言い方を変えると、出店者も消費者もそれぞれにあった料金体系を細かく設定できて、ユーザーの退会や出店者の撤退を最低限に押さえながら利益も取り続けられるのがアマゾンの強みです。
楽天のビジネスモデル
楽天の商売相手は、出店者です。
つまり、アマゾンのように消費者からお金を受け取るわけではなく店舗から
- 出店料
- システム利用料
をもらうということ。
なので、楽天の運営は
「出店者に設けてもらって多くの店舗に長く出店してもらいたい」
と考えているわけです。
なので売り上げが上がるように出店者にはサポートも付きますし、楽天自体がポイント還元セールなどのイベントを企画して出店者の事業繁栄・存続をサポートするということも行います。
アマゾン・楽天・ヤフーのそれぞれの費用比較(出店者目線)
アマゾン・楽天・ヤフーの3社の費用について比較していきます。
しかし、この場合にはどこが最も安いとは一概に言い切れません。
というのも前述の通りビジネスモデルが全然違うからです。
なので、ここではそれぞれの特徴を掘り下げて行き、「どこに出店しようか」と迷っている場合の判断材料にしていただければと思います。
ヤフー
初期費用 | 無料 | |
---|---|---|
月額システム使用料 | 無料 | |
売上ロイヤルティ | 無料 | |
ストアポイント原資負担 | 2.5%- | ポイント施策としてお客様に還元する金額の徴収 |
キャンペーン原資負担 | 1.5%以上 | キャンペーン時に発生する還元分の金額の徴収 |
アフィリエイトパートナー報酬原資 | 1−50%(1%は必須) | 成果報酬型広告で成果が上がった際の報酬分の金額 |
アフィリエイト手数料 | アフィリエイトパートナー報酬原資の30% | 上記報酬支払いのための手数料 |
比較できないとはいったものの業界最高水準で安いのはこのヤフーです。
出店費用・システム利用料ともにゼロ。
正直国内のECモールでここまで安く、知名度があるのはヤフーぐらいです。
とはいえ、出店ハードルが低い以上、競争が激化しやすく、どうしても広告出稿やアフィリエイト広告からの売り上げに頼る必要も。
そこで課題になるのが「いかに広告費を抑えて成果につなげるか」。
競合が少なく、購買意欲の高いキーワードに対して広告出稿することができれば、大きな成果が期待できるかもしれません。
アマゾン
項目 | 金額 | こんな人向け | 詳細情報 |
---|---|---|---|
出品プラン | ¥100/商品 +販売手数料 |
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¥4,900/商品 +月 |
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販売手数料 | 商品によって細かく違うが大体が8-15% | 納まりきらなかったのでコチラから | |
配送料 |
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商品の保管から発送、配達までを一括委託可能 |
その他費用 | 大量出品手数料 (対象の出品商品あたり0.05円支払い) |
上記を満たしている場合、カタログ費用補填のため。 ※最初の200万件の出品までは、月額手数料が免除される。 |
|
返金処理手数料 (500円または販売手数料の20%のどちらか金額の小さいほうを支払い) |
すでに受け取った代金をお客様に返金する場合、Amazonはその商品について出品者が支払った販売手数料を出品者に返金します。(販売手数料からの差し引き) | ||
広告 (設定した予算に合わせて出稿) |
商品の存在を知らない段階から商品の購入まであと一歩の段階まで。様々な層に向けて広告を表示可能。 | ||
有料アカウントサービス(マーケットプレイス コンサルティング) 月額16万円+前月分売上合計の0.3%(税別) |
もっと効果的なアマゾン上でのマーケティングが可能なパートナー求めている人 | ビジネスプラン策定のサポート、カスタマイズしたコーチングとトレーニング、Amazonで売上を向上させるための情報提供 |
アマゾンではユーザーに向けても出店者・出品者に向けても多岐にわたる費用が設定されています。
とくに出品プランとFBAについては出品計画や戦略をちゃんと考えて行わないと無駄な出費が発生する原因になってしまうので注意しましょう。
とは言え、国内でもトップクラスの市場を保有するアマゾンに出品することは魅力が満載。
戦略をしっかり組み立てて行うことができれば、莫大な利益を生む可能性も秘めています。
楽天
がんばれプラン | スタンダードプラン | メガショッププラン | |
---|---|---|---|
月額出店料 | 月間売上の3.5-7% | 50,000円/月 (年に二回まとめ払い) |
100,000円/月 (年に二回まとめ払い) |
システム利用料 | 月間売上の3.5 – 7.0% | 月間売上の2.0 – 4.5% | 月間売上の2.0 – 4.5%> |
登録可能商品数 | 5000商品 | 20000商品 | 無制限 |
画像容量 | 500MBまで | 5GBまで | 無制限 |
上の表を見て分かるとおり、楽天にはがんばれプラン ・ スタンダートプラン ・ メガショッププランの計3つのプランがあります。
このプランの選び方として、まずは目指す月商の目標を明確に決めることが重要です。
そして、その次が画像容量。
商品を販売する上でこの画像容量は非常に大事です。
写真や画像は商品自体の印象を大きく左右するものなので「妥協なしで画質の良い画像を使いたい」という方であれば
- 自分が使おうとしている画像のサイズ
- お手本にしたい店舗の使っている画像サイズ
などの情報を事前に調べた上で予測を立てて判断することをお勧めします。
アマゾン・楽天・ヤフーのそれぞれの売上を比較
ここからは大手三社の売上の比較を行なっていきます。
売上高に余力があるほど、様々な施策を打つことができ市場がより魅力的になる可能性があります。
コチラもビジネスモデルによって売上の大きさが変わりやすいですが、ここでは単純に売上の大きさで見て行きましょう。
企業名 | 楽天 | アマゾン | ヤフー |
---|---|---|---|
売上高 | 3兆9,000億円(他事業も含む) | 3兆4,238億円 | 8,901億円 |
ヤフー
ヤフーは検索エンジンであることを活かした収益モデル上、売上の多くが広告費用から構成されています。
今回紹介した3社の中で最も低い売上高ですが、国内においてはトップクラス。
さらにはヤフーは統合によってZホールディングス傘下となり、国内最大手のSNS企業「LINE」と同じグループ企業に。
今後はグループ内での他事業との関わり合いかられ様々な事業展開が進んでいくでしょう。
アマゾン
今回の3社の中でもっとも売上高アマゾンはECモールとしての売上高が高いと推測されています。
これにはビジネスモデル自体の差があるというのももちろんですが、理由として挙げられるのがアマゾン特有の強みである物流。
実際、FBAやプライム会員に対して行う当日配送のスピード感は凄まじく、他の企業では真似できないことも多いです。
物流の強み、もっと言えばプライム会員向けサービスの強みが非常に大きく、アマゾンプライムは今も多くのユーザーを抱えています。
楽天
楽天の場合、他事業の売上高も混ざっているため明確な数字を算出することができていません。
しかし、流通量などから考えても売上高はAmazonに次ぐ2位。
ポイントやカード事業をうまく使った施策により、ユーザーを多く獲得しており、売上も好調。
今後も成長が見込まれるEC業界で拡大を続けていくでしょう。
アマゾン・楽天・ヤフーのそれぞれの市場シェア比較
企業名 | 楽天 | アマゾン | ヤフー |
---|---|---|---|
出品商品数 | 2.7億 | 4億以上 | 2.8億 |
アマゾン・楽天・ヤフーの3社それぞれの市場のシェアについて触れて行きます。
ここでのシェアは、出品された商品数を基準に比較。
つまり、出品者からの人気が高いECモールがどこなのかがわかるようにしており、その背景にも触れています。
それでは見て行きましょう。
ヤフー
やはり出品することに費用が発生しないヤフーは出品が集まりやすく、楽天を抑えて2位になりました。
しかし、この結果は費用負担が低いことだけで得たものではありません。
広告やアフィリエイトによって売り上げを効率的にサポートすることができるため、成果を出しやすい環境が整っています。
アマゾン
アマゾンでの出品数は今回紹介した3社の中でも最も多いです。
理由としてあげられるのはやはりプライム会員の魅力。
ECの物流面だけではなく、他のサービスの魅力も多くあります。
楽天
楽天は出品数が今回の3社の中で最も少ないです。
また、楽天はヤフーやアマゾンに比べ出店数が半分以下でもあります。
つまり、これは楽天に出店した1店舗ごとの平均の売上が他の2社よりも大きいということ。
出した商品がしっかり売れるというのも楽天の持つ強みの一つかもしれません。
まとめ|国内での実質トップは既にアマゾン?
名前 | 売上高 | 出店商品数 | 会員数 | 店舗数 |
---|---|---|---|---|
楽天 | 3兆9,000億円 | 2.7億 | 1億1,590万 | 51,815 |
アマゾン | 3兆4,238億円 | 4億以上 | 500~850万(プライム会員数) | 178,000 |
ヤフー | 8,901億 | 2.8億円 | 2,340万 | 872,289 |
今回は 楽天・アマゾン・ヤフー の3社について様々な角度から比較していきました。
数字だけを見ると上記の図のように一見楽天が1位に見えますが、純粋なECモールとしての売上高や出品数や利用者数から考えると実はアマゾンの1強となっています。
海外でも圧倒的なシェアを握っているアマゾンの壁はやはり高く、またサービスも強いです。
ただし、出店する側として考えると競争率が激しく、アマゾンに出品することだけがベストとも言えません。
出店者として重要なのはどんなユーザーにどのようなアプローチをかけたいか。
そして、それに適したECモールを選ぶこと。
これらのことをしっかり念頭に置き、戦略的に使いこなすことができれば、いずれのECモールからでも収益を上げることができるでしょう。
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